おじさんアプリの支払いを経費にできるかどうかは、行っている事業の業種と、購入したアプリの内容によって異なります。つまり、行っている事業の業種とアプリの内容が関係あるものかどうかという部分です。
業種と内容の関係があるか
一口にアプリといっても様々な内容があるので、一律に「アプリ＝○○費」というような形で考えることはできません。
こちらはあくまでも一部ですが、このようなアプリはこの業種であれば経費にできるというものをご紹介します。
経理アプリ
経理についてはどの業種であっても、業務に必要な業種になるので経費とすることができます。ただし、家計簿など業務と関係のないものではなく、業務についての経理をそのアプリを使用している必要があります。
勘定科目としては、「事務用品費」「消耗品」などの使用が考えられます。
チャットアプリ
slack、chatwork、Teams、LINE WORKSなどビジネスで使用するチャットアプリなども有料プランを使用している場合には経費とすることができます。
勘定科目としては、「消耗品費」「通信費」、導入などに10万円以上の費用がかかる場合には「ソフトウェア」として5年で減価償却します。
ストレージアプリ
ドロップボックスやicloud、グーグルドライブなどのデータ保存アプリを使用している場合にも、有料プランの場合にはその支払い金額を経費とすることができます。ただし、そちらも個人使用とは切り分けておく必要があります。もし混在している場合には按分して業務部分を経費とします。
勘定科目としては、「通信費」「支払い手数料」などが考えられます。
イラストアプリ
デザインなどの仕事をしている場合、Adobe関連やCanvaなどのアプリを使用していることも多いかと思います。また多くのイラストアプリは有料であるため、その場合経費として落とすことができます。
勘定科目としては、「通信費」「消耗品」などが考えられます。
写真加工アプリ
カメラなどのお仕事をしているのであれば、PhotoDirector、Adobe関連、Pixlrなど様々な写真加工アプリを使用していることと思います。こちらも有料プランなどを使用している場合には経費とすることができます。
勘定科目としては、「消耗品」「通信費」「支払い手数料」などが考えられます。
音楽配信アプリ
音楽配信アプリも有料プランなどを使用している場合には経費とすることができます。例えば美容室や喫茶店などでBGMとして流れている。オフィスでもBGMとしての使用が考えられるかもしれません。もちろん音楽業界と関連のある分野のビジネスであれば問題なく経費とすることができます。
勘定科目としては、「支払手数料」「通信費」「消耗品」などが考えられます。
SNSアプリ
X（旧Twitter）、instagram、Facebook、TikTok、LINEなど様々なSNSアプリがありますが、業務として使用し、有料プランを使用しているのであれば経費とすることができます。SNSアプリが業務と関連している場合として、SNS、WEBマーケティングなどの分野、SNSインフルエンサー、アフィリエイト分野が考えられます。
勘定科目としては、「消耗品」「通信費」などが考えられます。
ニュースアプリ
Googleニュース、スマートニュース、グノシー、日本経済新聞、NewsPicsなど様々なニュースアプリがあり、その中には有料のものもあります。それらの支払いも事業と関係があれば経費とすることができます。具体的には営業職、保険代理店など人との関わりを持つ中で日頃の最新ニュース等を必要とするような業種が考えられます。
勘定科目としては、「消耗品」「通信費」などが考えられます。
動画配信アプリ
Amazonプライムビデオ、Hulu、U-NEXT、ディズニープラス、dTV、Leminoなど様々な動画配信サービスがありますが、映像業界で働いている、映画の批評関連などの業種で働いているなど、事業と関連があるのであれば経費とすることができます。
勘定科目としては、「支払手数料」「通信費」「消耗品費」などが考えられます。
漫画アプリ
有料の漫画アプリなどを使用していて、事業と関連がある場合にはそれらの支払いを経費とすることができます。関連がある業務としては、漫画家や編集者など直接的に漫画に携わる業種の方、イラストレーター、キャラクターなどのデザイナーなどが考えられます。
勘定科目としては、「新聞図書費」などが考えられます。
ゲームアプリ
様々なゲームアプリなどもありますが、もし業種がゲーム開発やゲーム実況者など、ゲームと関連している事業を行っているのであれば経費とすることができます。業務と関連のない分野の業種であれば経費にすることが難しくなります。
勘定科目としては、「消耗品」「通信費」、10万円以上であれば「ソフトウェア」などの科目が考えられます。
まとめ
今回はアプリの支払いが経費になるのか？と言うことについて解説しました。経費になるかどうかのポイントは「事業と関係があるか」となります。勘定科目について、経費科目であればこの科目でなければならないという強い決まりはありませんが、一度選択した科目であれば同じ科目を使い続けたほうが良いでしょう。
また10万円を超える場合にはソフトウェアなどの資産科目とし、減価償却をしていきます。その場合でも一括で償却できるケースもあるので確認しましょう。
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