Spotifyなどの音楽（BGM）への支払いの科目は？

Spotifyなどの音楽配信などへの支払いは、業務と関係があるのであれば経費とすることができます。Spotifyは月額489円〜1,580円程度の金額。これらの支払いも経費になるのであれば多少なりとも支払う税金を節税することができます。

Spotifyの勘定科目は通信費か消耗品

経費として落とす場合の勘定科目としては「通信費」「消耗品」などが考えられます。経費科目とする場合に特にどちらにしなければならないなどの決まりはありませんが、一度使用したものであれば継続して使用すると良いでしょう。

また商品イベント等で使用する場合には「宣伝広告費」などの項目も考えられ、使用用途によって科目は変わります。

Spotifyは経費になるのか

Spotifyなどの音楽配信サービスは、事業と関係があれば経費とすることができます。音楽業界にいる方であれば業務と関連するものとして経費として考えることができますし、直接的な業務との繋がりとは言いにくい場合でも美容室、カフェなどの飲食店などでは空間の雰囲気作りとしてBGMを使用しているケースがあるかもしれません。またオフィスや工場でも社員の意識向上のためにBGMとして流していることもあるかと思います。そのような場合にも経費として入れることが考えられます。

Spotifyを経費で落とす際の注意点

Spotifyなどの音楽配信サービスへの支払いを経費とする場合に注意しなければならないのは2点あります。

・個人としても使用していないか
・経費とするタイミング

個人として使用していないか

まず、Spotifyなどの音楽配信サービスを利用している場合、そのサービスを個人としても使用している場合には注意しましょう。

Spotifyなどのプランによっては「家族プラン」などといったものがあり複数アカウントを持つことができるサービスもあります。そのようなサービスを利用している場合には注意が必要です。

税務署としては、

『家事上と業務上の両方に関わりがある費用（家事関連費）については、取引の記録などに基づいて業務遂行上直接必要で会ったことが明らかに区分できる場合、その区分できる金額に限られる』No.1350 事業所得の課税のしくみ(事業所得)

としています。

つまり、個人での使用と業務での使用が混在している場合、「明確に区分していること」が必要となります。2つのアカウントを持っている場合には50%を業務用とする、などの対策をしておくと確実です。

個人として支払っている部分に関しては、個人事業であれば「家事消費」として処理しましょう。

経費を計上するタイミング

また経費とするタイミングですが、年払い等で契約されていることも多いかと思います。その支払いが期中にあり、サービスを受ける期間が翌期をまたぐ場合には、当期中に支払った部分を「前払費用」として一度資産に計上し、翌期に経費として振り替えます。

最近ではサブスクリプションサービスも増えてきているため、金額が多いもので年払いを選択している場合などには経費として計上するタイミングには注意しましょう。

まとめ

今回はSpotifyの勘定科目について解説しました。考えられる経費科目としては
・通信費
・消耗品
などが考えられます。個人として使用している部分があれば「家事消費」科目を使用しましょう。

また年払いなどを選択している場合、厳密には翌期にかかるサービスへの支払いは前払い費用を使用して一度資産計上しておく必要があるということも頭に入れておきましょう。